
「今の事務所、なんか違う」と感じたら
AV事務所への不満は、外からはなかなか見えにくいテーマです。でも実際には、「ギャラが思ったより少ない」「担当者の対応が雑」「辞めたいのに引き止められそう」など、さまざまな悩みを抱えたまま活動を続けている方は少なくありません。
この記事では、移籍・退職を検討している方が感じやすい不満のパターンと、知っておくべき権利・手順を整理します。煽るつもりはありません。事実をもとに、冷静に考えるための情報を届けたいと思っています。
よくある不満のパターン
① ギャラが少ない・明細が不透明
「口頭では高額を提示されたのに、実際の振込額が思ったより少なかった」というケースは、業界内でもたびたび話題になります。一般的に、出演者へのギャラ率は売上の30〜40%程度とされていますが、事務所によって大きく異なります。また、経費として何が差し引かれているのか、明細が開示されないまま支払われるケースもあると聞きます。
ギャラの仕組みは契約書に記載されているはずです。まず手元の契約書を確認し、不明な点があれば事務所に書面での説明を求めることができます。
② 担当者・マネージャーとの人間関係
「相談したいのに連絡が取りにくい」「高圧的な態度が怖い」「プライベートに踏み込んでくる」といった声も少なくありません。事務所との関係は、仕事のパフォーマンスや精神的な安定に直結します。担当者との関係が信頼できないと感じたとき、それは軽視していい問題ではありません。
もし担当者との関係で精神的に追い詰められている場合は、一人で抱え込まず、AV活動への不安や怖さを感じたときにまとめた公的相談窓口も参考にしてみてください。
③ 仕事の内容・本数への不満
「望まない撮影内容を断れない雰囲気がある」「本数が多すぎる・少なすぎる」なども代表的な不満です。特に「断りにくい空気」は、本人が自覚しにくい形で意思決定に影響することがあります。
撮影内容への同意は、その都度・作品ごとに必要なものです。AV新法(2022年6月23日施行)では、作品ごとに書面で契約を締結し、出演者が理解できるよう説明する義務が制作側に課されています。「AV出演は無理やり」という噂は本当かでも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
④ 退職・移籍を引き止められる不安
「辞めたいと言ったら違約金を請求された」「脅されそうで怖い」という相談は、残念ながら業界内で報告されています。ただし、本人の意思に反して就業を強制することは法律上許されません。
退職の手続きや注意点については、AV辞めたいときの具体的なやめ方でまとめています。不当な引き止めに遭った場合は、弁護士や公的相談窓口(法務省の人権相談、都道府県のワンストップ支援センター等)への相談をおすすめします。個別の法的判断が必要な場合は、専門家への相談が確実です。
移籍・退職を考えるときに確認したい3つのこと
1. 手元の契約書の内容を確認する
退職・移籍の条件(予告期間、違約金の有無など)は契約書に記載されているはずです。まず契約書を読み、不明点は事務所に書面で確認しましょう。口頭のやり取りではなく、記録が残る形でやり取りするのがポイントです。
2. AV新法による撤回・解除権を知っておく
AV新法では、公表から1年間(2024年6月22日までに締結した契約は経過措置として2年間)、出演者は理由を問わず出演契約の申込みを撤回・または契約を解除できます(所定の手続きが必要。詳細は弁護士・公的窓口へ)。これはあなたが持つ法律上の権利です。
3. 一人で判断しない
移籍・退職の判断は、感情的になっているときほど冷静な第三者の意見が助けになります。信頼できる人への相談、または公的窓口の利用を検討してください。後悔のない選択をするために、AV後悔しないために知っておきたいことも参考にしてみてください。
事務所選びを見直すときのチェックポイント
もし移籍先や新しい事務所を探す場合、以下の点を確認することをおすすめします。
- ギャラ率と計算方法が明示されているか
- 仕事内容・本数の希望を尊重してくれるか
- 退職・活動停止の条件が契約書に明記されているか
- 業界団体(AV人権倫理機構など)の適正認定を受けているか
- 担当者への相談がしやすい体制か
なお、応募・出演は満18歳以上(高校卒業後)の方が対象で、身分証による年齢確認が必須です。満18歳以上の方向けの情報としてご確認ください。
まとめ
事務所への不満は「気のせい」ではありません。ギャラの透明性、担当者との信頼関係、辞める自由——これらはどれも、働く上で当然考慮されるべきことです。感情だけで動かず、まず契約書と法律上の権利を確認し、必要であれば専門家に相談することが、後悔しない選択につながります。
DINOプロダクションでは、業界歴約30年の経験をもとに、出演者の方が安心して活動できる環境づくりを大切にしています。ギャラ率・退職の自由・相談体制など、具体的な条件についてはLINEやメールでいつでもお気軽にご相談ください。話を聞いてもらうだけでも構いません。



